6月30日に全て売却した以来約3週間が経ちましたが、今日から復帰を始めました。
信用収縮懸念にどう向き合うか、日々頭を悩ましていたのですが、ようやく一定の結論が出せました。
「信用収縮懸念は、思惑で売らず事実で売る」ことにします。
この3週間で感じたこと
6/30に全株売却後、ギリシャ緊縮財政反対の可決や中国株の大幅下落など、懸念がある程度現実になったように思います。
ただ、この撤退を行ってみて改めて感じたのはその判断の難しさです。撤退のタイミングも結局勘だのみですし、大規模信用収縮懸念が前提ですので下落中に買い増すのも矛盾があります。また復帰のタイミングもまだ中国の懸念がくすぶると考え始めると対応できません。
結局、リスクを引き受けるのが株式投資なはずのに、一方でリスクを避けようとするため、フワフワとした判断しかできないのです。
要するにトリガーは「破綻」
撤退基準に頭を悩ましていた時に、ふと自分で書いた記事が心に留まりました。信用収縮のトリガーは要するに「破綻」という話です。
確かに破綻が無ければ連鎖が起きるわけではないので、基本的には持ち直せるはずです。一方、破綻が事実なら、誰かが潤沢なキャッシュでこの破綻を受け止めない限り連鎖し続けます。と考えると、破綻の事実か否かが一つの大きな分かれ目であり、これを撤退の基準にするのが良いのではないかと整理できたのです。
この基準はリーマン・ショック時で言えば、2007年から株価乱高下の間は保有。そして2008年9月15日以降に撤退するということです。ちなみに2008年9月15日の日経平均株価は12,214円。頂点からは既に1/3が毀損している状態ですので、これぐらいのマイナスは受け止める必要があるということです。中長期投資家としてこれぐらいの波を受けとめることに違和感はありません。
今回は実験的な意味も含めた撤退でしたが、その甲斐あって腑に落ちる撤退基準を打ち立てることが出来ました。今後しばらくはこの基準で進めたいと思います。
事実で売る、とのことですが、何を事実とするかが難しくないですか？
例えばＩＴバブルの崩壊での対応は、どういう風にできたとお考えでしょうか？
あと、売ったあとにはいつかは買い戻す必要があるわけですが、そのタイミングはどう取るのでしょうか？
さらに懸念を挙げるとすれば、
＞日経平均株価は12,214円。頂点からは既に1/3が毀損している状態
ではありますが、中小型株に投資をしている場合、これ以上の下落を受けている可能性があります。
日経平均が1/3も下落して間に合うのか、という疑問を持ちました。